2017-07-29 13:48 | カテゴリ:勉強や投資情報
■ファンダメンタル

前提:株価には全て(業績・成長)が織り込まれている訳ではない

→割安株(割高株)や成長株(低迷株)は存在する
それを他人とは違う特異なファンダ能力によって見つける事で利益を出す
※株価が騰落している理由の全てを知る必要がある

信念:自分の特異なファンダ能力とそれによって選ばれた銘柄を信じる

→損切はしない代わりにリスク管理によってどれだけ外部要因によって株価が下がっても退場しないどころか、ナンピン(買い下がり)出来るようにする。利確は割安株なら適正株価になった時、成長株なら成長鈍化した時
結果的に長期になる場合が多い
※勿論ファンダでちゃんと損切する人もいますし、考え方・投資法は人それぞれです。

★自分のファンダ能力が間違っており、リスク管理出来ていなかった場合、退場

■テクニカル

前提:株価には全て(業績・成長・政治的要因・心理的要因等株価形成に関わる全て)が織り込まれている

→株価の動きを研究する事が全て
チャート分析とテクニカル指標の補助により株価の騰落を予想し利益を出す
※業績・成長・政治的要因・心理的要因等、どうして株価が騰落するのか理由を知る必要はない→ファンダの研究は無意味
※テクニカルはファンダに先行する→チャートを読む事はファンダ分析の先回り(近道)

信念:バックテストによって実証された売買戦略(ストラテジー)を信じる
※バックテストの結果はあくまで過去の市場ではそうなったというだけで、未来の市場で通用する保証はない

→売買戦略に従って機械的に損切・利確をする
※テクニカルで売買している人で損切出来ない人は論外
確率論的に想定されるエッジを実現するために必要な回数繰り返す必要があり、結果的に短期売買となる場合が多い
※確率論的に収束する回数は何百回をゆうに超えるので、短期売買を繰り返す方が計算上のエッジに近づく
※テクニカル分析で長期トレンドを読んで長期投資している人も勿論います

★自分の作った売買戦略が間違っており、リスク管理出来ていなかった場合、退場

■効率的市場仮説

前提:株価には全て(業績・成長・政治的要因・心理的要因・インサイダーも含めてあらゆる全て)が織り込まれている
前提:ランダムウォーク仮説により騰落の予測は不可能

→ファンダでもテクニカルでもインサイダーでも市場平均以上の利益を出す事は出来ない

★株など最初からやるなっ!

↓蛇足↓

■株初心者の現実

財務諸表読みたくない
専門的な業務知識を勉強したくない
↓楽したい
「テクニカルならファンダを勉強しなくていい?!」
「よっしゃ!!!僕はテクニカル派だ♪チャーチストになるんだ♪」
↓楽したい
ネットで適当に指標とチャートの勉強して全てを理解したと錯覚する

結果、バックテストによりどのテクニカルをどのように使えばエッジが得られるのかを検証するというレベルまで到達出来ずにインチキ、オカルトテクニカルの信者になる

さらに進んで、テクニカルもファンダもどうでもよくなって、自分で勉強したり銘柄分析するのがめんどくさいから煽り屋の煽る銘柄を信じて買う

勿論煽り屋は自分の買っている銘柄のポジショントークをしているだけなので、割高・高値・天井関係なく煽るため、必然的に後で乗った人はJCになって大損する

結果、楽したいから他人を信じるという投資において最も愚かな行動を取った自分を棚に上げて、煽り屋を批判する(=投資において大事な自己責任の欠如)

批判・通報が証券取引等監視委員会に殺到し、実際に違法行為(風説の流布、株価操縦)をしている煽り屋を逮捕せざるをえなくなる

信者・・・大損煽り屋・・・逮捕・・・・・・誰得?全員損しかしない。あ、課徴金たんまり取れるので国は得するし、煽り屋の信者になるのではなくて、利用してるだけの人(天井で利確出来る)は得しますね。

前からこのブログで散々一番大事だと言っているリスク管理ですが、リスク管理はただ単にポジションサイズや分散投資やヘッジだけを意味するのではないです。
コンプライアンスも含まれます。
(風説の流布、株価操縦、インサイダー)
逮捕≒退場(課徴金や社会的信用等)ですから、コンプライアンス違反をする煽り屋とはどれだけ利益が出ていようと、リスク管理が出来ていない素人のやる投機法です。

下の蛇足はこんなニュースが出てたので、ついでです。
証券監視委が不正摘発にビッグデータ活用、概算要求に計上へ
「インターネット上のツイートやうわさの書き込みなどをビッグデータとして活用し、不正摘発強化につなげる手法の検討を始めた。関係筋がロイターの取材に答えた。ネット上の公開情報には不正取引摘発の端緒になる情報が隠れているが、これまでは検索・調査が難しかった。」
「収集分析するデータは、マクロ経済データに加えて有価証券報告書データ、取引所開示データのほか、さまざまなオープンデータ、個別銘柄を巡るネット情報など、証券取引にかかわる情報について幅広い範囲を対象」


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